経営自走化とは、経営者が現場にいなくても、会社が利益を生み出し、スムーズに回る状態を指します。
この実現のポイントの1つに、能動的に動く社員の有無があります。この記事では、能動的な社員を育成するための具体的な「指示の出し方」について解説します。社員の主体性を引き出し、経営の負担を軽減する方法を学んでいきましょう。
社員の能動性を高めるステップ
経営者の皆さんに「能動的に動く社員と受け身な社員、どちらが欲しいですか？」と伺うと、多くの方が「能動的に動く社員」と答えられます。
能動的に動く社員がいれば、会社の目標やその達成理由（目的）を伝えるだけで、自ら実現のための方法を考え、行動してくれるからです。
一方で、受け身な社員ばかりでは、細かな指示が必要となり、経営者や管理職の負担は軽減しません。
能動的に動く社員には、大きく以下の2タイプがあります。
- 自ら目標を設定して動くタイプ
会社の目標や目的を理解し、それに沿った個人の目標を自ら設定して行動します。 - 与えられた目標に従って動くタイプ
他者から与えられた目標に基づき、具体的な行動を起こします。
どちらも経営者にとっては心強い存在ですが、受け身な社員をこうしたタイプへ成長させることが、強いチームを作る鍵となります。
指示の出し方が能動性を育てる
部下に指示を出す際には、次の3つの要素を明確にすることがポイントです。
- What（何をするか）
- Why（なぜそれをするのか）
- How to（どうやるか）
例を見てみましょう。
- What
「14時に成田空港に到着するクライアントを社用車で迎えに行く」 - Why
「重要な取引先なので、丁寧に対応するため」
この2つを伝えたうえで、「何か質問や確認点はある？」と尋ねると、社員は自ら「How to」を考え始めます。これが、主体性を育てる第一歩です。
一方で、具体的なHow toまで指示すると、以下のような問題が発生する場合があります。
- How to（例）
「成田空港に行くため、10時には会社を出発してください。高速道路を使って、〇〇インターから乗るのがおすすめです。平日は混む可能性があるので…」
このような詳細な指示は、かえって能動性を損なう恐れがあります。特に、主体的に考えるタイプの社員は「信頼されていない」「マイクロマネジメントをされている」と感じ、モチベーションが下がる可能性があります。
まとめ
能動的な社員を増やすためには、指示の出し方に注意する必要があります。
まずは What と Why を明確に伝え、How to は相手のスキルや経験に応じて柔軟に調整しましょう。
小さな工夫ですが、社員の主体性を育み、結果的に経営自走化への道を切り開きます。
経営自走化は一朝一夕には実現しませんが、まずは指示の出し方と社員の育成からスタートしてみませんか？
私たち株式会社ASSEMBLEは、経営者の皆さんとともに、その一歩を踏み出すお手伝いをいたします。