利益を削っているのは、本当に競合ですか?

最近、

「売上はそこまで落ちていないのに、前より利益が残りづらい」

そう感じる場面が増えていないでしょうか。

例えば、

  • 値上げしたいけど、競合が気になる
  • 採用コストが上がる
  • 広告費が前より効かない
  • 求人を出しても人が来ない
  • 価格比較されやすくなる

など、少し前までとは、経営環境がかなり変わってきています。

こうした時、多くの会社は「競合にどう勝つか」を考えます。

もちろん、それも重要です。

ただ実際には、利益を削っている要因は、競合だけとは限りません。

例えば、

  • 特定顧客への依存
  • GoogleやInstagramへの依存
  • AIによる代替
  • 価格比較サイト
  • 人材不足

など、「競合以外」の影響で利益が削られているケースもかなり増えています。

今日は、利益を削る脅威の見つけ方というテーマで整理していきます。

孫子の考え方

こうした「競争」や「戦略」を考えるうえで、昔から多くの経営者に読まれてきた考え方があります。

それが、古代中国の兵法書『孫子』です。

「敵を知り、己を知れば百戦危うからず」という言葉を聞いたことがある方も多いかもしれません。

『孫子』は、昔から多くの経営者やビジネスパーソンに読まれてきました。

理由はシンプルで、「戦争に勝つ」という考え方と「ビジネスで勝つ」という考え方に、共通点が多いからです。

ただ、「戦い」と聞くと、多くの人は「目の前の競合にどう勝つか」をイメージすると思います。

例えば「競争に勝つ」と聞くと、

  • 競合より安くする
  • 広告を大量に出す
  • 営業人数を増やす
  • 店舗数を増やす
  • 価格競争を仕掛ける

といった、「目の前の競合をどう倒すか」をイメージする方も多いと思います。

実際、大規模資本を持つ企業ほど、

  • 大量出店
  • 大量広告
  • 値下げ
  • 囲い込み
  • ポイント競争

のような「資本力を使った戦い方」をすることがあります。

そのため、中小企業が同じ土俵で真正面から戦ってしまうと、かなり厳しい戦いになることも少なくありません。

孫子が重視していた「戦わないこと」

ここで面白いのが、孫子の考え方です。

孫子は「どう勝つか」だけではなく、「そもそも戦わない方が良い」という考え方をかなり重視しています。

例えば、

  • 勝てない戦いは避ける
  • 不利な場所で戦わない
  • 真正面からぶつからない
  • 相手の強みを避ける
  • 有利な場所を選ぶ

といった考え方です。

つまり「戦う前に、勝てる状況を作る」という発想です。

これは、今の企業経営でもかなり重要だと思います。

中小企業ほど「戦う場所」を選ぶ必要がある

例えば、価格競争が激しい市場で、

  • 大手と同じ商品
  • 大手と同じ売り方
  • 大手と同じ顧客

を狙ってしまうと、どうしても消耗戦になりやすくなります。

一方で、

  • 地域を絞る
  • 顧客を絞る
  • 提供方法を変える
  • 複数サービスを組み合わせる
  • 関係性を強くする

など、「戦う軸をずらす」ことで、競争を大きく変えられるケースもあります。

この部分を解説した記事がありますので、ぜひご一読ください。

記事はこちら

本当に見るべきなのは、「競合」ではなく「利益を削る要因」

ただ、ここで注意したいのが、

「競合他社だけを見ても、経営リスクは見えない」

ということです。

例えば、会社の利益を削る要因には、

  • 値下げ要求の強い顧客
  • 特定仕入先への依存
  • 代替サービス
  • AI
  • メーカー直販
  • 価格比較サイト
  • 求人難
  • 人口減少

などもあります。

つまり、本当に見るべきなのは「競合」ではなく、「利益を削る脅威」なのです。

5 Forces分析は、「利益を削る力」を整理するためのもの

こういった「利益を削る脅威」を整理する考え方として有名なのが、「5 Forces分析」です。

名前だけ聞くと「なんだか難しそう…」と感じるかもしれません。

ただ実際には「どこから利益が削られる可能性があるのか?」を整理するためのシンプルな考え方です。

5 Forces分析というと、競合分析のフレームワークとして紹介されることが多いのですが、本来は「誰が自社の利益を削る可能性があるのか」を見るためのフレームワークなのです。

①既存競合〜今いる競合との競争〜

これは、多くの人がイメージしやすい「競合との戦い」です。

例えば、

  • 近隣に同業他社が増える
  • 価格競争が起きる
  • 広告費競争になる
  • 値下げ競争になる

などです。

美容院、整体院、士業、飲食店などは、特にこの影響を受けやすいです。

競争というと、多くの会社はまずここをイメージします。

ただ実際には、利益を削る要因は、これだけではありません。

②新規参入〜突然、別業界から競合が来る〜

これは、「今は競合ではない相手」が、将来的に競合になるケースです。

例えば、

  • 大手企業が参入する
  • FCが地域展開する
  • 異業種が参入する
  • IT化で参入障壁が下がる

などです。

昔は専門知識が必要だった業界でも、

  • 予約システム
  • EC
  • AI
  • SNS

などによって、小資本でも参入しやすくなっている業界もあります。

「昔は守られていた市場」が、急に競争市場になることもあるのです。

③顧客〜顧客の力が強すぎる状態〜

ここは、見落としやすいポイントです。

これは、「お客様側の力」が強くなりすぎている状態です。

例えば、

  • 大口顧客への依存
  • 値下げ要求
  • 相見積もり
  • 価格比較サイト
  • 「他社はいくらだった」

などです。

顧客側の力が強くなると、価格決定権を失いやすくなります。

例えば、

  • 売上の50%を1社が占めている
  • 特定取引先への依存度が高い

場合、「断られたら困る」ので、値下げ要求を受け入れやすくなります。

これはかなり危険な状態です。

④仕入先〜実は、自社より強い存在に依存している〜

これは、「自社が依存している相手の力が強すぎる状態」です。

例えば、

  • 特定メーカーしか扱えない
  • 原材料高騰
  • 仕入価格上昇
  • ITシステム依存
  • プラットフォーム依存

などです。

最近だと、

  • Amazon
  • Google
  • Instagram
  • 求人媒体

などへの依存も、かなり大きくなっています。

例えば、Google検索順位が落ちた瞬間、問い合わせが激減する会社もあります。

Instagramのアルゴリズム変更で、急に反応率が落ちるケースもあります。

つまり「集客の主導権を、自社ではなく外部プラットフォームが握っている」状態です。

これは、ある意味で「仕入先の力が強い状態」に近いとも言えます。

⑤代替商品〜本当の競合は“別の解決方法”かもしれない〜

これは、「同業他社以外」が競合になるケースです。

例えば、

  • AI
  • セルフサービス
  • YouTube
  • ChatGPT
  • 動画教材
  • サブスク

などによって「今まで人に頼んでいたことを、自分でできる」ケースが増えています。

例えば士業でも「専門家に相談する」ではなく、「まずAIで調べる」という行動に変わる可能性があります。

美容院でも、セルフカラーや美容家電が代替になることがあります。

つまり「同業他社」ではなく、「顧客の行動変化」が脅威になるケースもある、ということです。

中小企業は、“競合”よりも“構造変化”で苦しくなることがある

特に中小企業の場合「競合に負ける」よりも、

  • 1社依存
  • 求人媒体依存
  • Amazon依存
  • Google依存
  • 特定人材依存
  • プラットフォーム依存

など「構造変化」によって苦しくなるケースも少なくありません。

「競合を見る」だけではなく、「利益を削る脅威を見る」という視点が重要になります。

経営戦略とは、「どこで戦うか」を決めること

経営戦略というと「どう勝つか」に意識が向きやすいですが、実際には、

  • どこで戦うのか
  • 誰と戦うのか
  • 何を避けるのか
  • 何を捨てるのか

を決めることも、同じくらい重要です。

そしてその判断のためには、「いま自社の利益を削っているものは何か?」を冷静に整理する必要があります。

もし最近、

  • 利益率が下がっている
  • 値上げが難しい
  • 価格競争が激しい
  • 採用が厳しい
  • 競争がしんどい

と感じている場合は、「競合分析」だけではなく、「利益を削る脅威」という視点で、一度整理してみると、見え方が変わるかもしれません。

経営自走化との関係

こうした「利益を削る脅威」を見落としていると、会社は少しずつ苦しくなっていきます。

例えば、

  • 値下げ要求が強くなる
  • 採用コストが上がる
  • 広告依存が強くなる
  • 特定顧客への依存が高まる

などによって、利益率が下がっていきます。

すると、そのしわ寄せは、最終的に経営者へ集中しやすくなります。

例えば、

  • 利益を埋めるために、経営者が現場へ入る
  • 採用できないので、自分で対応する
  • 値下げ分を、長時間労働で埋める
  • 人が辞めるので、経営者がフォローする

などです。

つまり「利益を削る脅威」を放置すると、経営者が現場から抜けられなくなりやすいのです。

逆に言えば、

  • 誰と付き合うのか
  • どこで戦うのか
  • 何に依存しすぎないのか

を整理することは、利益率だけではなく、「会社が自走しやすい状態」を作ることにもつながっていきます。

まずはAIを使って、「利益を削る脅威」を洗い出してみる

とはいっても、

「自社にどんな脅威があるのか、なかなかイメージが湧かない」

という方も多いと思います。

そんな時は、AIを使って整理してみるのもおすすめです。

例えば、

  • 会社HP
  • 会社案内
  • サービス内容
  • 顧客情報
  • 業界情報

などを、できるだけ詳しくAIに伝えたうえで、

「自社には、5 Forcesの観点でどのような脅威がありますか?できるだけ具体的に20個出してください」

と聞いてみます。

すると、自分では当たり前になっていて、気づけていなかったことがリスクとして出てくることがあります。

もちろん、全部が当てはまるわけではありませんが、その中で「これ、ちょっと危ないかも」と思うものが、1つか2つ出てくることがあります。

そしたら次は「どう対策するか」を考えていきます。

例えば、

  • 顧客を分散する
  • 値上げできる状態を作る
  • 依存先を減らす
  • 採用以外の方法を考える
  • 自社ブランドを強くする

などです。

経営戦略というと、難しく感じることもありますが、実際には「利益を削る脅威を減らす」という視点で考えると、整理しやすくなることも多いと思います。